訪問看護で使える介護保険と医療保険の使い分けと両者の違いを解説

この記事では、訪問看護における介護保険と医療保険の使い分けについて解説します。

実際のところ、訪問看護は保険制度が複雑で、わかりにくいと感じる方も少なくありません。

介護保険と医療保険の使い分けは、その人の年齢や疾病によって変わってきます。

記事の後半では、介護保険と医療保険の違いについても解説するので、ぜひ参考にしてください。

◆訪問看護における介護保険と医療保険の使い分け

訪問看護は赤ちゃんから高齢者まで、必要となる場合であればどんな方でも利用が可能です。その際、介護保険と医療保険のどちらかが適用になります。

たとえば、要支援や要介護認定を受けている方であれば、基本的には介護保険が優先されますし、要支援・要介護認定を受けていない場合や特定疾病などに該当するのであれば、医療保険が適用されます。

また、介護保険で訪問看護を利用していた方が、末期がんなどの特定疾病に該当すると、医療保険に切り替わります。

上記はあくまで基本的な使い分けですので、訪問看護の利用に関しては、訪問看護事業所や担当のケアマネジャーなどへ相談してみると良いでしょう。

介護保険とは、高齢者が介護が必要になった時に社会全体で支えていこうという制度です。

お住まいの自治体（市町村）が運営しています。40歳以上の方が被保険者として介護保険料を負担。介護が必要になった時に、費用の1〜3割を支払うことで、介護サービスを受けれる仕組みになっています。

介護サービスを受けるためには、要支援1〜2・要介護1〜5の要介護認定が必要で、40歳から利用可能です。

しかし40〜64歳までは、条件を満たした場合のみ該当となります。

介護保険の自己負担額は1〜3割ですが、所得によって異なります。

しかし、一定以上の所得がある方は2割負担、現役並みの所得がある方は3割負担です。

この時、「自分の自己負担額はどのくらいなんだろう？」と思われるかもしれません。

要支援・要介護認定を受けると「介護保険負担割合証」が交付されます。

介護保険負担症割合に、自身の負担割合が記載されているので、気になった方は確認してみましょう。

第二号被保険者は、所得にかかわらず1割負担となります。

医療保険とは、病気や怪我で病院に受診した際に、医療費の一部を負担してくれる保険です。

そのため、私たちが病院で支払う医療費は、3割負担となっています。

日本は国民全員が公的医療保険に加入する義務がある「国民皆保険制」です。

医療保険には種類があり、職業などによって加入する保険が異なります。また保険によって、保険料や保証内容も異なります。

また75歳以上（および65歳以上で障害がある方）は、後期高齢者が対象となります。

医療保険の自己負担額は、年齢によって異なります。

【健康保険・国民健康保険の自己負担額】

【後期高齢者の自己負担額】

訪問看護は、介護保険または医療保険が適応になります。どちらが適応になるかは、年齢や疾病によって異なります。

	介護保険	医療保険
条件	主治医より訪問看護が必要と判断され、要支援・要介護認定を受けている方。 ①65歳以上の方（第一号被保険者） ②40〜64歳以下の特定疾病がある方（第二号被保険者）	主治医より訪問看護が必要と判断された、以下に該当する方。 ①0〜39歳以下の方 ②要支援・要介護認定を受けていない40歳以上の方 ③要支援・要介護認定を受けているが、厚生労働省が定める疾病に該当する方
自己負担額	1〜3割	0〜69歳以下：3割 70〜74歳：1〜3割 75歳以上：1割or3割
その他自己負担	限度額を超えた分は自費負担	交通費は自費負担
訪問回数	利用制限はないが、ケアプランの範囲内による	週3回までただし、厚生労働省が定めた疾病があり、主治医が必要性を認めた場合、週4回以上利用可能
一回の訪問時間	①20分の訪問 ②30分未満の訪問 ③30〜60分の訪問 ④60〜90分の訪問	30〜90分